日本は超高齢社会を迎えており、そのため高齢者が快適に生活できるバリアフリー住宅の需要がますます高まっています。
高齢者と同居している方や将来の老後に備えたい方々にとって、住居のリフォームを検討するケースも多いことでしょう。
この記事では、バリアフリー住宅の概要やその利点、そしてリフォームによって受けることができる減税制度について詳しく説明しますので、ぜひ参考にしてみてください。
バリアフリー住宅とは？
バリアフリー住宅の概要です。
バリアフリー住宅の定義
バリアフリー住宅とは、高齢者や障がい者が家庭生活において直面する問題を解消するために設計された住宅のことです。
この概念は、広義には社会制度や一般の人々の意識も含まれますが、住宅の場合は主に物理的な障壁を取り除くことを指しています。
バリアフリーとしばしば混同されるのがユニバーサルデザインです。
高齢者や障がい者を対象にするのがバリアフリーなのに対し、ユニバーサルデザインは全ての人を対象としています。
さらに、ユニバーサルデザインは、物理的な障壁だけでなく、国籍、性別、年齢などに基づく心理的な障壁を解消することも目指しています。
代表的なバリアフリー設備
バリアフリー住宅の代表的な設備を見ていきましょう
浴室
浴室での注意すべき事項は、床が滑りやすくなってしまい、つまづいたり転倒したりすることです。
転倒を防ぐためには、手すりを設置したり、滑りにくい床材に変えたり、段差を取り除いたりするようなリフォームが効果的です。
また、もし事故が起こってしまった場合に備えて、浴室の扉を引き戸や折戸に変更することもおすすめです。
これにより、必要な時に素早く対応することができます。
廊下
車椅子を使用して生活している方がいるご家庭では、家の中を移動する際にスムーズな移動ができるように、広い廊下が必要となります。
そのためには、廊下の幅を広くするためのリフォームが必要です。
また、手すりやスロープなどの設置も考慮すると、さらに移動が円滑になるでしょう。
手すりは、歩行時に安定感を与えてくれるため、車椅子での移動でもサポート役となります。
スロープは、段差を乗り越える際に車椅子をスムーズに移動させることができます。
これらの改善策を取り入れることで、車椅子の利用者がより快適に家の中を移動できる環境を整えることができます。
トイレ
和式のトイレは、足腰に負担がかかってしまうことがあります。
そのため、身体的な負担を軽減するために、洋式トイレにリフォームすることが必要となります。
洋式トイレへのリフォームでは、車椅子が入れるスペースを確保するために、廊下と同様に広いスペースを設けることが重要です。
また、身体の立ち上がりや移動をスムーズにするためには、トイレの周りに手すりを設置することも必要です。
具体的な手すりの設置方法としては、トイレの壁に固定するタイプや、床と天井に取り付けるフロアサポートタイプがあります。
手すりはしっかりとした材料で作られており、滑りにくい表面仕上げが施されているため、安全性も考慮されています。
また、リフォーム時には、洋式トイレの高さや形状なども適切なものを選ぶ必要があります。
一般的には、床からの高さが適切で、座ったり立ち上がったりしやすいものが選ばれます。
リフォーム工事には専門知識と技術が必要となるため、信頼できるリフォーム業者に相談することをおすすめします。
リフォーム後は、使いやすく、安全なトイレ空間を実現することができます。
バリアフリー住宅のメリット
メリットを見ていきましょう
車椅子での移動がスムーズ
バリアフリー住宅とは、身体障がい者が車椅子を使ってスムーズに移動できるようにするための設計です。
このタイプの住宅では、広々としたスペースが提供され、段差も排除されています。
その結果、車椅子利用者だけでなく介護者にとっても負担が少なくなるというメリットがあります。
また、この住宅は家族が長い間快適に住み続けることを目指しており、介護の負担を軽減するという視点も重要になっています。
高齢者の転倒事故の予防ができる
高齢になると筋力が弱まってしまい、転倒事故が起きやすくなるため、介護が必要になることがあります。
例えば、普通の人なら気にしないような数ミリの段差や濡れた床でも、高齢者だと転んでしまうかもしれません。
家の中でも特に庭や浴室、階段、廊下、トイレ、台所、ベッドなどで転倒事故が起きやすいので、それらをバリアフリー化することで、転倒事故のリスクを少しでも減らすことができます。
この対策は高齢者だけでなく、小さい子どもの転倒予防にも役立ちます。
バリアフリー改修減税と次世代住宅ポイント制度
住宅をバリアフリーに改修する場合、特定の条件を満たすと、減税の恩恵を受けることができます。
減税の方法は、住宅ローンを利用する場合に適用される「ローン型減税」と、住宅ローンの利用にかかわらず利用できる「投資型減税」の2種類があります。
これらの措置を上手に活用すれば、支出を大幅に軽減することが可能です。
ぜひ、詳しく確認してみてください。
バリアフリー改修減税の概要
バリアフリー改修減税は、住宅のバリアフリー化にかかる費用を所得控除の形で還元する制度です。
ローン型減税では、最大250万円までの控除が可能であり、投資型減税では上限が200万円となります。
具体的な控除額は、バリアフリー化の工事費用の一定割合に基づいて計算されます。
また、ローン型減税の場合、控除期間は5年間となります。
これは、バリアフリー化のためのローンの返済期間に合わせて設定されています。
一方、投資型減税の場合は、リフォーム後に居住を開始した1年間のみが控除期間となります。
つまり、バリアフリー化工事が完了してから1年間のみが控除対象となります。
バリアフリー改修減税は、高齢者や身体障害者にとって重要な制度です。
これにより、住宅のバリアフリー化にかかる費用に対して一定の負担軽減が行えるため、より快適で安心な生活環境を実現することができます。
しっかりと制度の詳細を把握し、バリアフリー化に向けた改修計画を立てることが大切です。
まとめ
いかがでしたでしょうか。これから高齢化社会を迎えるにあたり、住むための住宅がバリアフリー対応では無いと快適に暮らせません。
ぜひぴったりのバリアフリー住宅を見つけてください。
